教育理念・人材養成の目的

研究科のめざすもの

1 教育理念

自由と自主性を重んじる本学の学風のもと、アジア・アフリカを対象とする地域研究を通じて先導的な地域研究者および地域実務者を育成することにより、地球、地域、人間の共生に向けて寄与することを本研究科の理念とする。


2 人材養成の目的

21世紀を迎えた現在、世界は情報・経済のグローバリゼーションの波にあらわれています。そこでは環境問題や南北問題など、人類が総力をあげて解決に当たらなければならない多くの問題が出現する一方で、東西の冷戦構造の崩壊によって、世界各地で新たな民族主義、地域主義が台頭しつつあります。それらが局地的な民族紛争、近代化と伝統文化との矛盾の激化としてあらわれているにもかかわらず、世界はいまだに地域と世界の共存のパラダイムを見いだしていません。

こういった諸問題は第三世界、なかでもアジア・アフリカ地域に顕著です。この地域は、低緯度熱帯地域で自生的な地域形成を遂げてきた歴史をもちますが、現在大きな転換点にさしかかっています。アジア・アフリカ地域の動向は、21世紀の世界秩序を左右する影響力を秘めていると言えます。

このような状況のもとで、私たちは地球社会の構成員としての役割を果たすために、真に持続可能な地球社会の発展の方向性を打ち出し、アジア・アフリカ地域の自立と共存を可能にする新たな世界秩序の構築に向けて、社会的、学術的に貢献していかねばなりません。そのためには、既存の学問分野の枠組を超えた学際的・総合的な地域研究の推進が必要です。本研究科が目指すのは、従来の書斎科学や実験科学とは異なった、フィールドワークを基礎とする教育研究であり、国際的な視野をもって地域の総合的理解を可能とするアジア・アフリカ地域の専門家を養成する場の創出です。

日本の国際貢献に対する世界の期待が高まるなかで、国際協力の流れは、従来のインフラストラクチャーの整備を中心とする、技術・経済開発を主体とするハードな国際協力から、地域のニーズに応じて持続可能な経済発展や社会厚生を推進しうる人材の供給という、ソフトな協力へと重点が移りつつあります。そうした協力の成否は、地域の実情の把握、すなわち地域の生態、社会、文化に根ざした「地域の固有性(地域性)」への深い理解の有無にかかっています。とくに、日本や欧米諸国の風土とは異質の低緯度熱帯地域を対象とする国際協力にあたっては、そのような配慮が不可欠です。

このような社会的、学術的な要請に応えるために、本研究科では5年一貫制の博士課程のもとで、長期にわたるフィールドワークを根幹の方法とし、アジア・アフリカ地域の生態・社会・文化の相互関係を総合的に把握しうる地域研究・教育を推進します。同時に、国際協力などの仕事に実務的に対応できる人材の養成も射程に入れており、必要に応じて修士の学位を授与する制度を併用しています。


The Mona Lisa

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